2020年3月

  • 2020年03月26日

    自戒を込め、三連休を振り返る

     先週末の三連休、首都圏は非常にいい陽気でお出かけ日和でした。一連のコロナウイルスの自粛ムードの中でホッと一息という感じで、久しぶりに外に出てみよう、遠くへ出かけてみようという気持ちにさせる天気。その上、東京では桜が満開になったと聞いた日にゃ、家に閉じこもっている方が無粋てな感じで、お花見の名所は人でごった返しました。


     大規模スポーツイベントも行われ、世間に普段通りの雰囲気が戻ったようでした。
     そのきっかけの一つが、19日に行われた新型コロナウイルス感染症対策専門家会議。2~3日前から専門家会議がまとめる提言の一部(とされるもの)が報道され、イベントの自粛が一部解除されるのではないか?全国一斉休校は解除となるのではないかという相場観が出来ていました。3月19日、深夜に及ぶ議論の末に出された専門家会議の提言は自粛というブレーキを弱めるのか、それとも引き続き強くかけ続けるのかの判断に迷うもの。これを伝える見出しも両論併記となりました。


     とはいえ、世の中の雰囲気は「そろそろ自粛も一段落だろう」というものでしたから、「現在は一定程度抑制」「一斉休校は4月解除」といったポジティブな部分が目立ち、依然残る大きなリスクの部分があまり報じられませんでした。専門家会議を受けて翌日開かれた新型コロナウイルス感染症対策会議では、イベントに関して決して開催を容認したわけではありませんでしたが、縛りが少し緩くなったかのような報道が相次ぎました。


     一連の自粛要請を受け経済が徐々に回らなくなってきているという分析が出てきていて、自粛一辺倒では国民が持たないという意見も専門家会議の中で出てきていたようです。そうしたことが、ニュアンスとして伝わったのかもしれませんが、専門家会議の提言を見ると報道とは違った厳しい雰囲気に驚かされます。


     特にこのイベントの部分を見ると、大規模イベントの取扱いについて書いているように見えます。大人数が集まり、換気が十分でなく、お互いが話すなどの接触が予期されるイベントは感染のリスクが高いと以前から言われていました。ということは、たとえば屋外で行うイベントであるとか少人数のイベント、お互い話をしないようなクラシックコンサートや映画であれば大丈夫なのではないか?という風に解釈してしまいがちですが、この提言の後段にはこんな記述もあります。

    <上記のリスクは屋内・屋外の別、あるいは、人数の規模には必ずしもよらないことなどの観点から、大規模イベント等を通して集団感染が起こると全国的な感染拡大に繋がると懸念されます。>

     こうなると、実はイベント全般に対してできれば中止・延期をしてほしいが、専門家会議の段階ではそこまで強制力のある言い方はできない。そこで、開催可能な条件を示している体をとりつつ、実はどんなイベントも開催できない厳しい条件を示すことでイベントは止めろ!という意思を示した形でしょう。

     しかし、実際には真逆のイメージで国民に伝わり、結果かなり緩んだ雰囲気で三連休を迎えてしまいました。
     私自身もそんな雰囲気に呑まれたのは否定できません。周りとある程度の距離をとって、腰を落ち着けずに歩きながらの花見なら大丈夫だろうと、近所の公園に出かけていきましたから。

     そして昨日、東京都では一日としては最多となる41人の感染が確認されました。三連休で感染した方々が今後次々と顕在化してくる時期となり、折からの病床数のひっ迫と相まって都知事が外出自粛を要請するに至っています。
     「感染爆発の重大局面」は、専門家の危機感と経済への影響を少しでも軽減したい政府の思惑、自粛に疲れ少しでも明るい話題を欲したメディアや国民の三者のボタンの掛け違いがミスリードを生んだ面が否めません。改めて、どういった注意喚起をすればよかったのか考えています。

     最後に、番組で紹介した、全国の感染症病床の埋まり具合を一目で示すサイトをご紹介しておきます。


     24日現在、東京はすでに結核病床をコロナに回すなどして対応せざるを得なくなっているようです。こういう時こそ、凡事徹底。手洗いと、密を避けた外出を。
  • 2020年03月17日

    震災9年の浜通り

     震災から9年たった3月11日。

     この日の朝日新聞の東京最終版一面トップの見出しは『避難なお4.7万人 人口34万人減』でした。
     一方、地元福島の新聞、福島民友の一面トップの見出しはというと、『きょう震災9年 桜並木 再生の息吹』
     同じ3月11日を迎えるにあたり、どうしてこんなに違ってしまうのでしょうか?
     政権に批判的な立場からすれば、現政権が手掛けている復興政策が上手く行かない方が、「この政権は復興を成し遂げるにあたり不適切であるから、交代した方がいい」という主張に沿うのでしょう。そして、本当に復興が話にならないほど上手く行っていないのであれば、その主張に正当性が出てきます。

     朝日の見出しにある、震災後人口が減ったまま戻らないという問題。まずは、震災前から東北各県は人口減、過疎化が問題となっていたことを考える必要があります。
     そのうえで、原発事故でしばらくの間町に入ることもできなかった福島浜通りはインフラの整備がされなければ人が帰ってこないでしょう。
     避難指示が解除されたとしても、その時点でインフラがすべてピカピカに元通りになっているわけではありません。そこから人の出入りが自由になるわけですから、インフラ整備もそこから始まるわけです。当初は学校も、雇用の場も買い物の場もそろっていません。近隣地域にそういった施設がある場合はいいのですが、それでも居住圏からあまりに遠いと帰還をためらう要因になります。
     また、就学児を持つ家庭が典型ですが、引っ越しをするタイミングは新たな学年が始まる4月。多くの企業で新年度が始まるのも4月。人事をそこに合わせる企業も少なくありません。
     したがって、3月11日の時点で出てくる人口のデータ、1月か2月のデータとなるでしょうが、それらは4月になると大きく変わる可能性があるわけです。
     「なお○○人」という見出しはその時点としては間違っているわけではありません。が、過度に復興が進んでいない印象を与えるものになってはいないでしょうか?

     私が今年の3月11日に向けて取材した福島県の浪江町を例にとりますと、2017年の3月31日に町の中心部などで避難指示が解除されましたが、震災前2万人あまりを数えた人口は、1200人あまりにまで減っています。帰還率は7%程度と1割に満たない数字です。
     ただ、町を回ってみるとようやくインフラが整ってきた段階。学校は、なみえ創成小・中学校が2018年4月に開校し、次の4月で3度目の春を迎えます。買い物に関しては、先日NHKのドキュメント72時間でも取り上げられたイオン浪江店が去年7月にオープンし、ようやく整いました。雇用に関しては、震災前は原発関係の雇用者が中心でしたが、現在の廃炉作業で往年のような大規模な雇用を生み出すことは期待できません。新たな産業を起こさなくてはいけないということで、町の北側の海沿いに産業団地を新たに整備し、今月完成しました。

    <浪江町が同町北東部の棚塩地区に整備している棚塩産業団地の利用が7日、始まる。利用開始を前に町は4日、同団地を報道陣に公開した。
     東北電力から無償譲渡された浪江・小高原発の旧建設予定地を、2018(平成30)年4月に産業団地として整備を始めた。約47ヘクタールの用地に、世界最大級の水素製造拠点「福島水素エネルギー研究フィールド」と福島ロボットテストフィールドの無人航空機滑走路、木材製造工場「福島高度集成材製造センター」が整備されている。>

     東京ドーム11個分という広大な敷地の大部分にソーラーパネルが敷き詰められていて、ここで作った電気で水を分解。水素を取り出し、それをエネルギーとして活用するそうです。雇用を考えると、かつての原発のような人口集約型ではなくイノベーション型の新産業ですから一気に爆発的な雇用を生み出すわけではありません。ただ、こうした未来へ向かっての新産業は目先の雇用だけでなく、今の子供の世代を根付かせることも期待されているようです。

     町の産業振興課・課長補佐の磯貝智也さんは、
    「この福島県浜通りで育った子供たち、高校生や高専生が卒業後、地域で魅力ある仕事を見つけられるかどうか。若い世代を出ていかずに、ここにはこんな夢のある仕事があるんだ。そのために勉強しよう、努力しようというきっかけになってほしい。新産業を誘致するのは、そんな狙いもあるんです」
    と語ってくれました。10年、20年先の浪江を見据えて今種を蒔き、育てていく。今は小さな一歩であるかもしれません。しかし、そこから千里の道を見通すような関係者の情熱に触れることができました。何よりも、どうせ被災地だからとあきらめるのではなく、ゼロからなんだから挑戦してみようという前向きな姿勢に共感しました。

     こうした前向きな話は、産業団地の開所などが出来事として触れられるだけで、東京ではあまり触れられてきませんでした。一方で、この3月に避難指示が解除された双葉町の様子は写真や映像で大きく報道されました。
     直近まで人も帰れない、9年間自由な人の出入りがなかった町ですから、震災直後の建物の様子が今も残っています。崩れたブロック塀や潰れた屋根、海沿いに行けば津波で流されひっくり返った自動車や1階部分を津波で抜かれてしまった家、倉庫...。
     2013年に警戒区域から再編され、許可を受けた人の立ち入りが認められた直後に取材に入った浪江町がまさにこうした風景でした。このような写真や映像に触れれば、「福島県浜通りはいまだにどこもこうした光景が広がっているのんだ」と思う人がいても不思議ありません。
     しかし、実際は避難指示が解除されたタイミングの違いこそあれど、それぞれの町が再び住民を迎える体制を整えつつあります。
    たしかに復興は道半ばです。

     それを、「まだ半ばまでしか来ていない」と嘆くのか、半ばまでの道のりを見つめて「ここまで来た」と言うのか?今までの取材もそうですが、今回の取材でも現地で嘆く人はほとんどおらず、「ここまで来たんだ」、「こんなことやっているんだ」と自分の町を誇らしげに紹介してくれる人がほとんどでした。
     前述の磯貝さんも、
    「帰還率を考えると凄く小さい数字のようにも思えるんですが、平成29年(2017年)3月31日に避難指示が解除になって、最初は100人に満たないぐらいだった。そこから3年で10倍以上人口が増えているエリアって日本全国でどこにもない!そうやって明るく考えていくことが大事だと思っていて、この浪江で新しいことがこんなに起こっているんだ。それに携われるんだよと明るい話題をどんどん提供していきたい」
    と話してくれました。拙著『「反権力」は正義ですか』(新潮新書)でも書きましたが、困っている人に寄り添う段階から、立ち上がった人に寄り添う段階になったと思います。
  • 2020年03月16日

    福島の漁業・その後

     東日本大震災から9年、福島県浜通りを取材してきました。
     去年から今年にかけてはJR常磐線の全線開通やJヴィレッジのグランドオープン、オリンピックの聖火リレーのスタートが福島県浜通りに決まるなど明るい話題も豊富。のはずだったのですが、一連の新型コロナウイルス対応で人が集まるようなイベントが自粛を余儀なくされ、各地の追悼式典も中止や縮小が相次ぎました。
     3月11日当日を除くと、コロナに押されてあまり報道も多くなかった印象。ですが、一歩ずつ確実に復興しています。

     3月10日の放送では、拙著『「反権力」は正義ですか』(新潮新書)でも触れた福島の漁業のその後を追いました。2年前の2018年に県の水産試験場を取材したのですが、当時は庁舎の建て替え工事の真っ最中で、いわき市小名浜にあった仮庁舎にお邪魔しました。


     当時は、出荷制限を受けていた魚種が10種類程度あり、まずは全魚種出荷できるようにするのが大目標でした。
     福島県沖で獲れるほとんどの魚種が出荷制限をクリアしましたが、残った魚種の制限クリアが遅れたのには理由がありました。
     まず、それらの魚の多くは福島県沖ではほとんど掛からない魚だったこと。たまたまモニタリング時に掛かって検査した結果基準値を上回った場合、出荷制限魚種と認定されてしまいます。普段掛からない魚なので、次回試験操業時にも掛からずに、制限魚種のままリストに残ってしまいます。結果、消費者には「福島の海域では、まだ出荷制限が残っている!」という負のイメージが残り続けることになってしまいました。
     さらに、この出荷制限を解くには、同じ海域で獲らなければいけないという決まりもありました。魚はその性質にもよりますが、大海原を自由に泳ぎ回るものです。同じ魚種が同じところで掛かる保証はありません。その上、繰り返しになるが出荷制限がかかっていた魚の多くはそもそも福島沖ではあまりお目にかかれないような魚たち。
     メディアは出荷制限魚種がリストに残っていることを根拠に「復興はまだ道半ばです」とか、「原発事故の影響がまだ残っています」などと安易に結論付けてきましたが、その裏で福島の漁業関係者は、森の中である特定の葉っぱを一枚探すような、砂漠である特定の砂粒を探すような厳しい課題と戦っていたのでした。

     去年の7月、県の水産海洋研究センターがオープンしました。もともとあった県の水産試験場を改組し、新たな施設と新たな組織での再スタートです。
     水産試験場というと、魚の生態を解明することで水産資源の充実を図ったり、漁法の開発、養殖や畜養などの研究が主ですが、福島ではそこに放射性物質への対応や水産物の安全性を確保する研究拠点としての位置づけも付与されました。
     まさにその放射性物質への対応を最前線で行う放射能研究部の神山部長は、
    「震災後、手探り状態の中、1から我々も学び、放射性物質への対応をしてきた。今まではまず基準値を超えていないかを測るところからだったが、より詳密な検査ができる機器を入れたことで、魚類の体内や海洋の中で放射性物質がどう動くかなど、より根源的な研究もできるようになった。また、飼育実験も行える施設もできた。大学など他の研究機関との連携も行っていきたい」
    と、この新しい施設の意義を話してくれました。

     この9年で様々なことが分かってきたようで、その一つが魚の世代交代。前回の取材でも、海水魚はセシウムをため込まずに排出する性質があり、親から子へ放射性物質を受け渡すようなことはないということが分かったとこのブログにも記しましたが、9年たってほとんどの魚が震災後生まれとなったことも基準値超えがほとんど出なくなった要因の一つのようです。

     一方、現場ではその後も粘り強くモニタリング調査が続けられ、ついに先月25日、全魚種で出荷制限が解除となりました。最後まで残っていたコモンカスベ(エイの一種)は、県のモニタリング調査では国の基準である1キログラムあたり100ベクレルを下回り続けていたのですが、漁協の自主検査で去年の1月に100ベクレル超えが出たそうで、追加のモニタリングが続けられていました。
    去年2月以降、1008の検体を調査し、うち1001検体で検出限界値未満、残り7匹も一番高い検体で17ベクレルと国の基準を大幅に下回ったので解除となりました。

     とはいえ、現在も県によるモニタリングと漁協が行う自主検査の2段構えで基準値超えの魚が市場に出回らないように厳しい検査体制を敷いています。
     自主検査を行っている場所の一つでもある小名浜魚市場も取材しました。市場を運営する小名浜機船底曳網漁協の中野聡さんは、
    「国の基準の(1キログラムあたり)100ベクレルよりも厳しい50ベクレルを合格基準としてやっている。さらに、25ベクレルを超えてきた魚は県の施設で検体の精密検査をしてもらうという段取りを組んでやっている」
    と説明してくれました。

     まさに、消費者の安心を勝ち取るために、現場としてできることは何でもやるという姿勢で必死に検査をしているのです。その姿勢は、生産したコメを全量全袋検査している福島の農業関係者の姿と重なりました。
    「安全は科学的に証明できるが、安心は個々人の心の問題だから左右できない。こちらとしては、安全を数字で示すために何でもする」
    と検査場で切々と私に訴えたコメの生産者の方々と目の前の中野さんの姿が重なって見えたのです。そのことを中野さんに話すと、
    「でもね飯田さん。農業と漁業ではまた違った難しさがあるんですよ。我々はランダムにサンプリングで検査を行っている。もちろん統計的に有意な形で抜き取り検査をしているが、本当はコメみたいに全数検査したい。ただ、それをやっていたら魚はすべてダメになってしまうでしょ?農業は後追いできる。どこで誰がどんな環境で育てて、その結果としての放射線量まで紐づけできる。でも、魚はどこから来たかわからないでしょ?より難しいんですよ」

     しかし、だからといってあきらめるわけではありません。最後まで出荷制限を受けていたコモンカスベの対応こそ、福島の漁業関係者の姿勢の表れだと言います。
    「基準値を超えたものは正直に出す。これに尽きる。正直に情報を出して、市場には出さない。」

    何のために検査を行っているのかをしっかりと見据えて仕事をされているのを感じました。それは、食べる人の安全を守るということ。自分たちにとっては不都合な数字であっても、あるいはあればこそきちんと公表し、人々の口に入らないように迅速に対処する。この積み重ねによって、信頼を勝ち取っていくよりほかに方法はないと覚悟を決めています。

     それゆえ、いま最も心配されているのが根拠不明のデマの類です。
     この新型コロナウイルスの流行に伴って、マスクやトイレットペーパー、ティッシュペーパーなどの紙製品、果ては納豆まで買い占めが起こり、棚から物が消えたという現象が起こりました。需要が供給を超えたマスクはまだしも、トイレットペーパーやティッシュペーパーはその大部分が国内製造で中国で流行したから品薄になるようなものでもなく、また流通機能はマヒしたわけではないので待っていれば入荷するというのに、大騒ぎがなかなか収まりません。
     メーカーや流通業者、それに政府までが在庫は豊富にあり、あわてる必要はないと画像付きで訴えてもなかなか収束しないこの騒ぎを、福島の漁業関係者は息をひそめて見つめています。

     福島の海産物が科学的に安全であることは数字を見ればわかるし、市場に出ているものは厳しい基準をクリアしたもの。モニタリング調査の結果はホームページを見ればほぼリアルタイムに近い形で可及的速やかに載せている。
     福島第一原発の敷地内に貯められている処理水を適切に処理し、希釈して放出していも科学的には安全であると言える。
     論理では十分に説明がつくが、これだけ根拠不明のデマが出回る日本社会でふとした拍子にバッシングされたら取り返しがつかなくなってしまうのではないか...。

     福島の農林水産業を取材すると、結論はいつも同じになるのですが、科学的には安全であると数字が証明しています。その上で、安心は一人ひとりで違うものですから、誰々が言ってたからとか、テレビでやってたからではなく、まずは数字を見てご自身で判断いただければと思います。ホームページ上にモニタリング調査の数値がほぼリアルタイムに近い形でタイムラグなくアップされています。

書籍
プロフィール

飯田浩司(いいだ・こうじ)

1981年12月5日生まれ。
神奈川県横須賀市出身。O型。
2004年、横浜国立大学経営学部国際経営学科卒業。
現在、ニッポン放送アナウンサー。
ニュース番組のパーソナリティとして政治経済から国際問題まで取材活動を行い、ラジオでは「議論は戦わせるものではなく、深めるもの」をモットーに情報発信をしている。
趣味は野球観戦(阪神タイガースファン)、鉄道・飛行機鑑賞、競馬、読書。

■出演番組
≪現在≫
「飯田浩司のOK!COZY UP!」

≪過去≫
「ザ・ボイス そこまで言うか」
「辛坊治郎ズーム そこまで言うか」

■Twitter
「飯田浩司そこまで言うか!」

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